動画素材の利用条件・ライセンス案内

利用条件の確認では、素材そのものの可否だけでなく、どこで、どのように、どの範囲へ公開するかを具体化することが大切です。

このページでは、素材の見た目だけではなく、利用前に説明できる条件を整理します。媒体、公開範囲、編集内容、音声利用、商用利用の有無を先に決めると、問い合わせや素材選定が進めやすくなります。

このページだけの具体例

確認チェックリスト

向いている利用シーン

向いていない利用シーン

関連ページとの違い

購入前の項目整理は確認ポイントページ、商用利用の判断は商用利用前チェック、編集表現は編集ガイドラインで扱います。

問い合わせ前に整理する項目

関連ページ

既存作品の利用許諾書式の前提

文化庁の既存作品向け書式は、文章、イラスト、写真、自作の楽曲や映画などの利用許諾を対象にしています。著作権者と著作者が同じ人であること、許諾者が創作した作品であることが原則です。第三者の権利が関係する場合は、その権利の処理を著作権者が行う前提も示されています。さらに、作品を改変せず、そのまま使うことを想定しており、翻訳や要約、写真の動画化などには対応していません。これらの利用では契約書の修正が必要とされています。利用者が完成見本などを事前に著作権者に示し、承諾を得ることも書式の条件です。

出典:文化庁『既存の原稿(エッセイ、詩、小説など)やイラスト、写真、自作の楽曲・映画、舞踊(ダンス)・無言劇などの利用許諾』(2026年11月14日確認)

媒体と掲載期間を特定する記載例

文化庁の契約マニュアル第9節では、まず対象となる作品を特定し、次に許諾する利用の範囲を定める構成が示されています。ウェブ掲載の例にはサイト名、URL、掲載期間、映像作品への利用の例には作品名、媒体、複製本数、販売期間、販売地域の項目があります。独占的に利用する場合には、その旨を契約で定める説明もあります。一方、既存作品の標準書式は、著作権者が別の利用者にも許諾でき、自らも作品を使える非独占的な許諾です。独占利用を望む場合は書式を修正する前提があるため、利用許諾という名称だけでは独占の有無は決まりません。

出典:文化庁『著作権契約マニュアル』(2026年11月14日確認)